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三重県で地震が発生したら……

後編では僕の故郷である三重県で実際に地震が発生した場合の被害規模や、避難所の場所について解説したいと思います！

前編では地震発生までにすべきことや、防災知識、発生後から避難までまとめてありますので是非チェックしてみてください。

前編はこちらから

皆さんは大規模な地震といえば、南海トラフ地震を思い浮かべませんか？
テレビやネットでもたくさんの人が取上げてるワードだと思います。

こちらとしては全く馴染みたくもないのに、頭の中でちらつく南海トラフ地震というワード。
変な形の雲や、夜中に山の動物がキーキー叫び出したり(田舎者なんで)すると、いよいよ来るんか！？いつ来るねん！と、じゃがファミリーは全員ビビり散らかし不安になっております。

さて、いつ発生してもおかしくない南海トラフ地震ですが、実際に発生したら三重県ではどの程度の被害がでるのか？
どこへ避難するの？など、三重県に住んでる人・出張や観光で来てる人へ向けた記事となっていますので、いつでも見れるように是非ブックマークしておいてくださいね！

この記事では以下2点についてまとめてあります。

南海トラフ地震による三重県での想定被害

南海トラフ地震による三重県での想定被害

まず始めに大前提として、平成２４年度に国より公表された南海トラフ地震の被害想定などを参考にして、過去最大クラスの南海トラフ地震と理論上最大クラスの南海トラフ地震の二つに分けて説明します。

過去最大クラスの南海トラフ地震とは……
過去概ね100年から150年間隔で、揺れと津波により三重県に甚大な被害をもたらしてきた、歴史的にこの地域で起こり得ることが実証されている南海トラフ地震のこと。

理論上最大クラスの南海トラフ地震とは……
あらゆる可能性を科学的見地から考慮します。
発生する確率はかなり低いものの、理論上は起こり得る最大クラスの南海トラフ地震のこと。

以上の2点から三重県内の各市町別での震度や、津波到達時間を見ていきましょう。

市町別の震度表

市町別	過去最大クラス	理論上最高クラス
桑名市	6弱	7
いなべ市	6弱	6強
木曽岬町	6弱	7
東員町	6弱	6強
四日市市	6強	7
菰野町	6弱	6強
朝日町	6弱	6強
川越町	6弱	7
鈴鹿市	6強	7
亀山市	6弱	6強
津市	6強	7
松阪市	6強	7
多気町	6強	7
明和町	6強	7
大台町	6強	7
伊賀市	6弱	6強
名張市	6弱	6強
伊勢市	6強	7
鳥羽市	6強	7
志摩市	7	7
玉城町	6強	7
南伊勢町	7	7
大紀町	6強	7
度会町	6強	7
尾鷲市	6強	7
紀北町	6強	7
熊野市	7	7
御浜町	7	7
紀宝町	6強	7

ご覧の通り、三重県全域で震度6弱以上が想定されています。

理論上最高クラスの南海トラフ地震となれば、ほとんどの地域で震度7と想定されていて、被害は深刻になると改めて考えさせられますね。

次は地域別に見た津波到達時間についてです。

地域別の津波到達時間

過去最大クラスの南海トラフ地震による沿岸部への津波到達時間は以下の通りです。

20cmの津波(津波注意報基準の下限値)に要する時間

松阪市から北部の地域で60分以上。

明和町から南部の伊勢湾内で20〜30分程度。

熊野灘沿岸では津波の高さが最大5m、英虞湾内や五ヶ所湾奥などを除いて10分以内。

中でも特に到達が早いのは、尾鷲市から南と志摩半島東岸から志摩半島の先端付近にかけてで、5分以内と想定されています。

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建物の被害

揺れによる県下の建築物被害

全壊棟数約39,000棟(約3%)
半壊棟数約84,000棟(約6%)
計約123,000棟(約9%)

被害はほぼ県全域にわたっていますが、特に熊野灘浴岸では全壊率 10%より上と想定され、津市など伊勢湾浴岸の主要都市部においても約5%程度の全壊率と想定されています。

火災による県下の建築物被害

焼失棟数約27,000棟(冬18時、風速3mとした場合)

被害は建物倒壊率の高い態野灘沿岸部や建物密度が高い津市などの市街地に集中しています。

液状化による県下の建築物被害

全壊棟数約10,800棟(約0.8%)

液状化危険度の高い三重県北部太平洋沿岸の平野部で被害が大きい。

斜面崩壊による県下の建築物被害

全壞棟数約3,000棟(約0.2%)
半壞棟数約8,000棟(約0.5%)

被害は県全域にわたっていて、揺れによる被害が少ない山間部においても被害の発生が想定されます。

揺れ、火災、斜面崩壊による建物被害に伴った人的被害

死者数約600人(春夏秋の昼間)〜約1,700人(冬の早朝)
負傷者数約4,400人(春夏秋の昼間)〜約12,000人(冬の早朝)
被災者数約1,400,000人
避難者数約43,000人(冬の早朝)〜約62,000人(冬の夕方)

外出者が多く最も被害が少ないとされる昼間と比べ、早朝などの就寝時間帯の人的被害は3倍近くまで増えています。

津波による被害

海岸保全施設あり～海岸保全施設なし

全壞棟数約10000棟(あり)〜約30,000棟(なし)
半壊棟数約6,000棟(あり)〜約30,000棟(なし)

海岸保全施設あり(防災意識高め～低め)

死者数約1,000人(高め)〜約3,100人(低め)

海岸保全施設なし(防災意識高め～低め)

死者数約2000人(高め)〜約6,100人(低め)

海岸保全施設があるかないかで、全壊は3倍、半壊では5倍も差が出ています。
また、防災意識が高いか低いかだけで死者数に3倍も差が出ています。
日頃から防災の意識を高めておき、いつ地震が発生しても対応できる備えが必要だと言えます。

前編はこちらから

ライフラインのリスク

上水道の断水率

	直後	1日後	7日後	1ヶ月後
過去最大クラス	100%	97%	70%	11%
理論上最高クラス	100%	98%	76%	29%

下水道の機能支障立

	直後	1日後	7日後	1ヶ月後
過去最大クラス	27%	83%	21%	3%
理論上最高クラス	31%	84%	24%	3%

電力停電率

	直後	1日後	7日後	1ヶ月後
過去最大クラス	89%	81%	3%	0
理論上最高クラス	90%	82%	15%	0

固定電話の不通回線率

	直後	1日後	7日後	1ヶ月後
過去最大クラス	89%	81%	4%	4%
理論上最高クラス	91%	85%	28%	17%

スマホの停波基地局率

	直後	1日後	7日後	1ヶ月後
過去最大クラス	1%	81%	4%	0
理論上最高クラス	18%	85%	29%	0

都市ガスの供給停止率

	直後	1日後	7日後	1ヶ月後
過去最大クラス	0	0	0	0
理論上最高クラス	43%	43%	37%	13%

0の表記は1%未満という意味です。

上水道の断水率は7日経過しても70%以上が回復していないので、水の必要性がよく分かります。

反対に上水道以外のライフラインは、理論上最高クラスの地震が発生したとしても、7日前後で70%ほど機能し始める見込みだと分かります。(あくまで想定なので断定はできませんが)

この7日間が最初の正念場で、決して気が抜けない期間でもあり、引き続き本震と同程度の地震に注意が必要となります。

余震という言葉が消えたのを知ってましたか？

2016年4月14日21時26分、熊本県熊本地方を震源とする最大震度7(M6.5)の地震が発生したことはまだ記憶に新しいかと思いますが、後に余震と呼べないほど大きな地震が立て続けに発生しました。(本震発生後の約28時間後、4月16日1時25分、ほぼ同じ震源で最大震度7の地震(M7.3)が発生)
このことから本震後の地震を余震とは呼ばず、同程度かそれ以上の地震と呼ぶようになったそうです。